仕事の辞め方・退職届

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退職方法。辞める時は「退社の意志」を直属の上司に伝え「退職届」を用意する。

仕事を辞める場合、手順として大体の流れというものがあります。 このページでは簡単にその手順について説明してみたいと思います。

1.上司に辞めたい意思を伝えること。

まず、最初のステップになるのが「辞める意思」を伝えることになります。これは上司でも”直属の上司”に連絡するのが一般的です。 間違っても上の上の上司に連絡したり、いきなり社長や専務に連絡しないようにしてください。 ”直属の上司”が基本です。

この場合、大体はチーム長などがその役割を果たしています。例えば新入社員で入った場合、仕事の内容などを教えてくれるために1年〜2年先輩が つくことになるかもしれません。この場合、直属の上司は”1年〜2年先輩”ではなくてチーム長やマネージャーなどになります。 店舗などの場合は、規模にもよりますが副店長、店長で問題ないと思います。わからない時は近い同期に聞いてみるのが1番かもしれません。

2.退職届をだす。

次のステップが「退職届」を出すことです。一般的には上司と相談してから「じゃあ退職届を出してくれ」と言われて書く形がもっとも多いような気がしています。 が、「辞めずらい空気が漂っている」「どうしても早めに意思表示以上のものをしておきたい」といったように時と場合によっては相談するのと同時に退職届を出して しまっても良いと思います。

「退職届」と「退職願」の違い。

この「退職届」ですが、似たようなものに「退職願」というものがあります。漢字が1文字しか変わりませんので、どちらで出しても良いような気がしますが、 まったく違うニュアンスがあるので気をつけてください。 「退職願」に関しては、辞めたいという意思表示が弱いです。そのため仮に上司に破り捨てられた場合、辞めることは出来ません。

一方で「退職届」の場合は、完全と辞める意思を伝えたことになりますので、これは上司に破り捨てらたとしても辞める事が可能です。法律的な意味合いをしっかり 持つのが「退職届」になりますので、とりあえず提出するのは最初から「退職届」でいいと思います。

まずないと思いますが、退職届を出しても、「やめるのは無理だ」といったように退職の相談すらできない場合は、郵便局から内容証明でもう一度、送ってください。 「退職届」を出したという証明になります。

3.退職の日程を決める

辞めたい相談をして、退職届けをだしたとなると、次は上司ともう一度、退職日の設定などのために話し合いをすることになると思います。 それまでに会社によっては、部長や社長などとさらに上の人とミーティングのようなものがあるかもしれません。 それは、引きとめかもしれませんし、単純に形式的なものかもしれません。

無事に退職日が決まれば、後は引き継ぎをして、退職日までにもらえる資料をもらい、 次の会社が決まっていないようであれば退職後には「社会保険」や「年金」などの手続きを行うことになります。

退職日はどれくらい後になるのか?

これも職場によって本当に変わると思いますが、思った以上にすぐにやめられる職場もあるでしょうし、人手不足などで人員が足りていない場合などは 「2〜3ヶ月後ぐらいで」とかなり長い期間待ってもらうように言われる場合も多いと思います。半年ぐらい後を希望される場合もあるでしょう。

辞めるまでの準備